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不要な医療行為

(2004年7月12日)
理事長 小林 哲朗

医療は進歩したが

戦後出産場所が自宅から病院へと変わり、また医療技術が着実に進歩した結果、日本の妊産婦死亡率や新生児死亡率は極めて低いものになりました。しかしその反面、施設本位の医療が行なわれるケースが多くなり、科学的根拠のない無用な処置が一方的に押し付けられるということさえあるようになりました。

お産のケアガイド

WHO(世界保健機関)は、出産する女性に対して良質な医療を提供するという目的で、妊娠、出産時に医療施設で行われている処置について、その有効性を科学的に検証し、それらをまとめて、1996年に59か条からなるお産のケア実践ガイドを発表しました。

変わらない医療現場

医療の質に関しては、国会で取り上げられたこともありますが、一部でいいお産を目指す動きや、より自然なお産を実践する医師が出てきてはいるものの、大勢は変わらず、以前と同じようなことが繰り返されています。特に大学病院など、大きな病院でその傾向が強いようです。

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